「21世紀型自然災害」のリスクを適正に評価し、かつ軽減をはかる方策を提案

 平成23年3月の東日本大震災、平成30年7月の西日本豪雨災害。

 令和に年号がかわっても,各地で災害が続いています。
 何れにしても我が国の社会・経済活動が、被災ポテンシャルの高い平野部に集中していることが被害を拡大した一要因となっています。
 さらに気候変動に伴う豪雨災害は世界規模で頻発しており、我々が想定すべき自然災害に対するリスクは、この数十年の間に急速に増大しています。
 NDRRでは都市域での震災や集中豪雨に伴う流域圏の水害・土砂災害など、現代社会が直面している自然災害を「21世紀型自然災害」と位置付け、そのリスクを適正に評価し、かつ軽減をはかる方策を提案します。

自然災害リスク軽減研究センター

名城大学 自然災害リスク軽減研究センターは日本の中心部

NDRRmap
Advanccd Research center for natural disaster risk reduction

経済、社会活動の発展地域の地域性と自然災害の関連性。
この関連性を紐解き自然災害のリスク回避、リスク軽減する必要性。
名城大学「自然災害リスク軽減研究センター」遂行意義の期待性。

Researcher

センター長
小高 猛司
kodaka takeshi
副センター長
葛 漢彬
Ge Hanbin
副センター長
武藤 厚
mutoh atsushi

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